2014年、NY金相場は前年末終値1,202.3ドルから1,225.2ドルへ、プラチナは1,371.1ドルから1,401.9ドルへと上昇、ドル円は前年末の105.28円から104.78円へと下落してのスタート。
1月10日発表の米12月分雇用統計では、非農業部門雇用者数の伸びが予想外の大幅減となったことを受けてドル円が翌日にかけて急落、金とプラチナは上昇。
その後、プラチナは南アフリカの鉱山労働争議難航によるスト突入見込みの報道を受けて上昇基調を強め、23日のスト決行に至るまでに1,460ドル台へと到達。
その23日には中国のHSBC製造業PMIが半年ぶりに節目50割れとなる低調となったこと、翌週のFOMCを控えてトルコや南アフリカなどの通貨安が進行したことなどを背景にリスク回避傾向が強まりました。特にアルゼンチンペソは1日で10％超の急落となり、新興国通貨への不安が高まりました。
29日のFOMCでは資産買い入れ額を月間100億ドル縮小し、650億ドルとすることを決定。
しかし、リスク回避ムードが続いた為ドル円のサポートとはならず、FOMC直後には金も買われ、1,260ドル台まで上昇。
プラチナは南アのスト開始後、材料出尽くし感と懸念されていた供給不足の不安低下により1,370ドル台まで一方的に下落。

2月7日発表の米1月雇用統計では、非農業部門雇用者数の伸びが予想外の2ヶ月連続で予想を下回る結果となったものの、失業率は6.6％に改善。ドル円も金、プラチナいずれもやや乱高下の後わずかに上昇。
11日にはイエレンFRB議長初の議会証言が行われ、基本的にはバーナンキ路線の継続を確認。不安定な経済指標が続く状況のなか金相場は上昇基調を継続。
23日にはウクライナで続いていた反政府デモが親ロシア派のヤヌコビッチ政権崩壊という形で収束、しかしこの後ロシアやEUを巻き込んでの対立懸念、クリミアの空港封鎖などによる緊張感も高まりなどを背景に金相場は上昇傾向、ドル円は上値の重い状態が続きました。

3月6日に発表された週間新規失業保険申請件数が予想よりも好結果となったことを受けて翌日の雇用統計への楽観的な見方も強まり、ドル円は急上昇、1ヶ月半ぶりに103円台を回復。翌日の雇用統計は上振れとなり103円台を維持、1,350ドルまで上昇していた金はやや反落。
ウクライナ情勢不安は続き、3月16日のクリミア自治共和国の住民投票を控えた10日からの週はEU・米国による対ロシア制裁措置、ロシア側の反発などで緊張感も高まり、リスク回避による金価格の上昇が継続、週末には半年ぶり高値水準となる1,379ドルまで上昇。
イエレン体制となって初のFOMCとなった19日は大方の予想通りテーパリング継続とフォワードガイダンスの見直しが決定。記者会見でのイエレンFRB議長発言により利上げ前倒しの可能性が浮上し、ドル円は101円台から102円台へと急騰。金相場は1％超の大幅下落に。

4月第1週は南ア鉱山スト長期化に伴う白金大手アンプラッツのフォース・マジュール宣言（不可抗力による供給契約不履行）などによりプラチナ供給不足懸念が拡大し、プラチナ相場は大きく反発。4日の米雇用統計の週には、好結果を期待する流れから事前にドル高円安の流れが進行し、金も売られる流れに。結果は予想をわずかに下回ったものの労働市場の回復基調を示す結果となり、材料出尽くし感からかドル円は104円近辺から反落、金は急反発で1,300ドル台を回復。
4月8日の日銀金融政策決定会合では現状維持を決定。この回からリアルタイム報道解禁となった黒田総裁の会見では追加緩和を完全否定、自信あふれる態度と笑顔が日本株安と円高材料に。翌9日の米FOMC議事要旨ではハト派寄りの内容が強調され、早期引き締め観測の後退となりドル売り、金は上昇基調に。
4月15日には中国のシャドーバンキングに金が使われている可能性などが報道され、金相場は2％超の急落。17日には南アの鉱山ストにおいて、鉱山会社側から大幅賃上げ提案がなされたと伝わり、プラチナが急落。
4月25日までの週、ウクライナ東部での親ロシア派とウクライナ軍との衝突がエスカレートし、ロシア軍が国境付近で大規模軍事演習を開始するなど緊張が再燃し、金は反発傾向、ドル円は上値の重い展開に。

5月2日に発表された米4月分雇用統計が予想以上の好結果となり、ドル円は一時103円台へと急騰、金は1,270ドル台まで急落した直後にウクライナ東部、南部での交戦状態が伝わり、ドル円は102円台前半へと急落、金は1,300ドルへと急騰。
5月15日には米10年債利回りが昨年7月22日以来となる2.5％割れまで低下。米10年債利回りの低迷によりドル円も上値を押さえられる状態が続き、101円台半ばから102円台前半までのレンジ推移が継続。NY金相場も1,300ドル近辺での小動き状態に。
5月21日、日銀金融政策会合後の黒田総裁会見と同時に円高が進行、一時今年最安値圏となる100円80銭台をつけて反発。週末にかけて102円付近まで回復。
4月以降、ドル円は102円を中心に、金は1,300ドルを中心に保ち合い相場が続きましたが、5月27日に金相場は保ち合いを下放れて2％超の急落、週末にかけて1,240ドル台まで下落し、週間ベースで3.57％下落と8ヶ月ぶりの下げ幅を記録。

6月5日のECB理事会では、デフレ対策とユーロ高是正を目的としてマイナス金利や追加緩和策を決定もユーロは急落後に急反発、これに伴いドル円はやや円高方向に、金もプラチナも買われました。翌6日の米雇用統計は予想よりも好結果となったもののドル円や金相場への影響は限定的となりました。
6月12日には、イラク情勢の緊迫化を受けて原油の急騰とともに金も1％の上昇、また南ア鉱山スト終結に向けて労使交渉が原則合意と伝えられるとプラチナは40ドルの急落。
6月17-18日の米FOMCでは予想どおり資産購入規模を100億ドル縮小を決定、QE完了後の相当期間も低金利維持とのイエレン発言で緩和政策を好感して株価が上昇。翌日にかけて金相場も3.25％の大幅上昇。イラク情勢の緊迫化による原油価格高騰なども背景に。
6月24日、南アの鉱山スト終結宣言。会社側と組合側で正式に合意書を締結。

南アフリカでは、鉱山ストが終結して間もない7月1日から新たに金属労働者組合（NUMSA）のストが開始されたことなども背景に、プラチナ相場が2.16％上昇し、10ヶ月ぶり高値水準となる1,500ドル台に到達。
7月3日に発表された米6月の雇用統計は予想を大幅に上回る好結果となり、NYダウが史上初の17,000ドル台に到達するなど株価が上昇。ドル円も102円台へと上昇、金の下落は限定的に。
7月10日、ポルトガルの大手銀行、バンコ・エスピリト・サントの破綻懸念が浮上し、欧米株を中心に一時急落、リスク回避の流れとなり、金は1.13％急騰し1,340ドルへ、ドル円は一時101円割れ寸前まで下落。
7月14日、金は買われ過ぎ状態の高値圏から売り圧力が高まり、ストップロスを巻き込んで2.3％の大幅下落。3日後の17日にはウクライナ東部でのマレーシア機墜落、イスラエルによるガザへの地上侵攻など地政学リスクが高まり、金は1.32％の大幅上昇、プラチナも1.21％の上昇、小動きが続いていたドル円は0.5％の下落。
7月30日に発表された米第2四半期GDP速報値が前期比年率+4％と予想を大幅に上回ったことを受けて、小動きが続いていたドル円が102円台後半へと大幅上昇。

8月1日に発表された米7月の雇用統計は予想をやや下回る結果となり、台頭しかけていた早期利上げ観測が後退、ドル円は小幅に下落し、金は1％近くの大幅反発。
ウクライナ情勢をめぐる欧米とロシアとの経済制裁の応酬がエスカレートするなか、6日にはウクライナ国境付近に多数のロシア軍が集結し、ウクライナへの侵攻懸念も高まり、金相場は1.78％の上昇、ドル円は0.48％もの下落。
8日にはイラクのイスラム過激派に対して米国の空爆が開始され、一時リスク回避の流れが加速。翌週にはリスク回避の流れは緩和傾向となったものの、週末にはウクライナ軍が越境してきたロシアの武装車両を攻撃との報道を受けて102円台後半へと上昇していたドル円は102円台前半へと急落、1,290ドル台まで売られていた金が急反発する場面も。
20日に発表された7月のFOMC議事録では、利上げに向けた議論が明らかになり、ドル円は4月以来となる103円台後半へと急上昇。週末、イエレンFRB議長のジャクソンホール講演の際には1月以来となる104円台へと一時上昇。金はこの週、1,300ドルを割れて1,280ドル近辺へと下落。

安倍内閣改造を控えた9月2日、GPIF改革派・塩崎氏の厚労相就任見込みが浮上したことをきっかけとした日本株買いと同時に円安が加速し、104円台後半へ、さらに夜間には米ISM製造業景況指数の好結果などを受けて2013年12月31日以来となる105円台へ。
4日のECB理事会での予想外の利下げと緩和策に伴いユーロ売りが加速したことでドルが買われ、翌5日午前中にはドル円は一時105円70銭台まで上昇。その後、米雇用統計が予想を大きく下回ったことでドル円は円高へ、金は買われる展開も長続きはせず。また、この日ウクライナと親ロシア派との間で停戦合意したとの報道も。
9月8日にはサンフランシスコ連銀のエコノミストによる「市場は利上げペースを過小評価している」とのレポートが公表され、早期利上げ観測が台頭し始め、ドル円は106円台へ。この週は週末まで5日続伸となり11日には2008年9月以来、6年ぶり高値水準となる107円台へ。同時に金とプラチナは5日続落で金は1,230ドル台へ、プラチナは年初来安値を更新し、1,370ドル台へと下落。
9月16-17日に行われた米FOMCにて、声明文では当面の低金利継続を示し、従来どおりハト派路線を踏襲したものの、FF金利見通しでは利上げ時期の前倒しが見てとれるタカ派寄りとなり、ドル円は107円台前半から108円台半ばへと上昇。金は1,230ドル台半ばから1,220ドル付近へと下落。18日に行われたスコットランド独立を問う住民投票で独立反対派が勝利したことも市場への安心感となり、ドル円は一時109円台半ばまで上昇。金に追随する形で水準を切り下げ続けるプラチナは連日の年初来安値更新で1,330ドル台まで下落。
23日には米軍によるシリア領内のイスラム国への空爆が開始されたものの市場への影響は限定的。下落基調が続くプラチナは26日時点で2009年10月以来、約5年ぶりの安値水準となる1,302ドルへ。

10月3日の米雇用統計は予想を上回る好結果となり、ドル円は2008年8月以来6年ぶりとなる1ドル=109円76銭までドル高円安が進行。NY金相場は2010年8月以来4年ぶりとなる1,192.9ドルまで下落、プラチナ相場は前日比3.4％の急落となり、2009年9月以来5年ぶりの1,226ドルへと下落。
日本時間6日朝、NY金相場は一時1,183.3ドルまで下落、同時間帯にプラチナも1,186.5ドルまで下落。
欧米株の高値圏からの調整局面が続いていた15日には、米国の小売売上高の下振れなどをきっかけに世界的な景気低迷不安が高まり、株価は一段安、ドル円も一時105円19銭まで下落、金は1,250ドルまで上昇。
10月28-29日のFOMCで米FRBの量的緩和終了が決定し、ドル高傾向となり金は翌日にかけて2％超の下落。31日には予想外の日銀追加緩和策発表で円安ドル高が加速、ドル円は2.89％の急騰で112円台へ。金は連日の急落で1,117ドルへと下落。

11月4日に行われた米中間選挙ではタカ派寄りの共和党が勝利し、上下院のねじれも解消。これを好感した株高ドル高傾向が進行。6日のECB理事会では全会一致でバランシート拡大と必要に応じて追加緩和に踏み切ることを表明し、ユーロ安ドル高が進行。ドル円は7年ぶりに115円台まで上昇、金とプラチナは売り圧力が強まり、プラチナは5年4カ月ぶりとなる終値での1,200ドル割れ。翌7日には米雇用統計への警戒感から、金は一時4年7カ月ぶり安値となる1,130ドルまで下落、プラチナも1,188ドルまで下落。しかし雇用統計の結果が予想を下回ったことをきっかけにドル安円高の流れとなり、金とプラチナも反発。
17日のGDPショックの翌日、安倍首相は消費再増税の見送りと衆院解散を表明。これを好感して株高円安が進行、20日には1ドル=118円98銭までドル高円安が進行。21日には中国が利下げを発表、これを好感した金は反発、プラチナも1,227ドルまで大幅上昇。
27日に行われたOPEC総会で原油の減産が見送られ、原油相場の下落が一段と進行し、月末のNY原油相場は2009年9月以来5年2カ月ぶりの安値水準となる66.15ドルまで下落。これを受けてドル高の流れが加速、金相場は1,200ドル手前から1,170ドル台へと下落。

11月30日に行われたスイスでの金準備に関する国民投票否決を受けて12月1日の月曜朝から金相場は軟調推移、しかし夕方に大手格付け会社ムーディーズが日本国債の格付けを引き下げたことを受けてリスク回避ムードが高まり、金とプラチナは大幅上昇に転じる乱高下。5日の米雇用統計はポジティブ・サプライズとなり、ドル円は7年4カ月ぶりの121円台へと上昇。金は1,200ドル割れ、プラチナも1,210ドル台へと大幅下落。
12月第2週は中国株の下落やギリシャの政局不安、11日には60ドル割れへと下げ止まらない原油価格などリスク回避ムードの高まりと、株高ドル高の調整によりドル円は10日に118円割れへと下落、金は1,220ドル台へと上昇傾向に。
15日にはNY原油相場が55ドル台へと下落し、ロシアの通貨ルーブルが10％もの急落。ロシア中銀は防衛策として政策金利を10.50％から17.00％へと大幅引き上げ。リスク回避ムードが高まり、株安円高の流れに。
16-17日に行われた米FOMCでは、今後数カ月間の低金利継続とその後ゆっくりと政策金利引き上げフェーズに移行する可能性を示唆。株式市場は好感、為替はドル高傾向へ、金市場の反応は限定的に。

2014年、NY金相場は年間で1.51％の小幅下落、プラチナは11.83％の下落。ドル円は13.72％のドル高円安。